　このたびの東北・関東大震災では、大きな被害が報じられております。お亡くなりになられました方々のご冥福をお祈り申し上げます。また、被災されました地域の皆様方に、心よりお見舞いを申し上げます。
　当協会といたしましても、厚生労働省健康局生活衛生課からの協力要請に対応するとともに、ＮＰＯ法人として国や自治体の指導の下、できるだけの協力を行ってまいります。
　一刻も早く事態が改善され、一日も早く被災地が復興し、皆様がお元気になられますよう、お祈り申し上げます。
　　　　2011年３月
　　　　　　　　　　　　　　　　　　特定非営利活動法人　日本環境斎苑協会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　理　事　長　　　　奥村　明雄

火葬の近代化
-施設・人・運営管理の近代化-

特定非営利活動(ＮＰＯ)法人

日本環境斎苑協会

～火葬場の近代化と教育研修の推進～

(掲示板内の広告は、当協会と一切関係ありません)

平成２４年度研修プログラムについて

火葬場における指定管理者制度導入実績（平成23年6月現在）

スポット情報　①諸外国の火葬率

　　　　　　　　 ②都道府県・政令市・中核市の火葬率　東日本大震災被災地の一部を含まず

　　　　　　　　 ③全国の火葬場数など

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特定非営利活動(ＮＰＯ)法人
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